日本人旅行者がヒマつぶしにでも書いてやったのか、マヌケなお人よしがダマされていることに気づかず書いたのか定かではないのですが・・・
コレを出せば日本人はイチコロだ、と考えているサギ師が多いのです。
そんなの出したら、余計怪しいよ・・・とアドバイスしたくなるのですが、数撃ちゃ当たるのか、ダマされて大金を支払う日本人はあとを絶たないのです。
ごくフツーの人が、初対面の人間に対していきなり「チケットを取ってやる」とか「いい話がある」なんて言うはずはありません。
「俺は信用できる男だ」なんてアピールするために妙な手紙を見せる必要もないでしょう。
何と言われても相手にしなければ、それでいいでしょう。
下手に交渉など始めては「脈アリ」と思われてしまうだけです。
また、彼らはゼロから話術だけでカネを生もうとしている一種の錬金術師。
値切ったところで彼らにしてみれば大儲けです。
交渉の余地なんかハナッからないのです。
旅慣れてくれば、こうした連中からは次第に声が掛からなくなります。
彼らも商売だから、相手を見るのです。
観光地で毎日出会うガイドの押し売り、遠回りして高い料金を請求したり、土産物屋に連れこむリキシャやタクシー、さらには色仕掛けの美人局・・・。
もう人間が信じられなくなるほど、旅先では悪い人々が寄ってきます。
どんな国でも9割は真っ当な善人なのだけど、外国人観光客という立場上、カネを狙う連中が群がってくるのは、ミツバチが花にとまるのと同じくらい自然なことです。
・・・てなわけで、そいつらをどう追い払うかってのがポイントになるわけです。
まず、観光地や旅行拠点の大都市で、向こうから声をかけてくる人閏を簡単に信用しないこと、あっさりついていかないこと。
特に日本語で話しかけてきたら、もうほとんどインチキ野郎と考えていいでしょう。
「日本人の手紙」なるものを出してくればサギ師である確率は極めて高いでしょう。
あの手の手紙です。
「ハロー、私は○○と言います。
彼は実にいいガイドで、楽しい日々を過ごしました。
はじめはちょっと恐かったけど、そんなこと全然ありません。
信用できる、いい奴です・・・」
早いものでもう2月です。
あっという間ですねえ。
さて、アメリカ合衆国最大手のビール会社、アンホイザー・ブッシュという会社があります。
この会社が所有する12のビール工場のうち、11工場までが、いまでも詰め替えのできる容器を生産しており、全国向けに使い捨てでないびんを供給できる設備を持っています。
ワシントン州シアトルとオレゴン州ポートランドでも、姉妹関係にあるレイニア社とブリッツワインハード社は、1990年の春、使い捨てびんを詰め替え可能なびんに切り替えました。
新品ではないですがまだ使える物について、収集と交換のために便利な施設網を整備すれば、廃棄物を減らし、雇用機会を増やすことができるでしょう。
使用済みの物はゴミだと考える人もいます。
しかし、アーバン・オール社を経営するダン・ナップ氏が言うように、
「使用済みの物でも、捨てられるまでは廃棄物ではない」のです。
同社は、カリフォルニア州バークレーにあるステ:ションに集められたゴミの中から、まだ使える物を回収し、販売している小さな会社です。
たとえば、アメリカ合衆国全体で毎年2億8000万本のタイヤが捨てられていますが、そのうちの多くはしかるべく手を加えさえすればまだまだ立派に使えるのです。
使えるものが寿命のこないうちに捨てられるという例は枚挙にいとまがないですね。
こんにちは。
毎日寒いですね。
ホッカイロが手放せません。
わたしはエコな生活を心がけていますので、もちろんホッカイロも使い捨てのものではありません。
さて、デポジット制は、製品とパッケージに対してメーカーに何らかの責任を持たせることができる。
デポジット制が、反復利用の促進につながっていない場合・・・
アメリカ合衆国で飲料水の容器にデポジット制を適用しているたいていの地方自治体で指摘されている現象には、追加的な規制措置を取ることが適切かもしれません。
産業に的を絞った廃棄物減量対策は、地域的規模ではなく全国的規模で実施されるなら、概してもっと実効性を発揮するでしょう。
なぜなら、地域ごとの市場では規模が小さすぎて、大手メーカーに影響力をおよぼすことができないからです。
大きな国では、複数の州や郡が協調行動をとったほうが効果があるでしょう。
同様に、ECのような貿易目的で統1されている国家群にとっては、加盟国のうちのもっとも手ぬるい基準が全体の基準になってしまうのでないかぎり、おそらく市場全域で実施する政策がもっとも有効でしょう。
政府や社会的責任を自覚している企業なら、かつては広く実施されていた反復利用方式を復活させることはそれほど難しいことではないかもしれませんね。
たとえば、過去の遺物のように思われていますが、詰め替え可能なびんの利用は、いまでもしようと思えばできることです。
「東京型政治家」とはどういうことでしょうか。
まず派閥を作らず子分を作らない。
義理人情に心を動かされない。
宴会は大嫌い。
別荘なし、車なし、愛人なし、情報がメシより好き。
・・・要するに東京的合理主義なのです。
ありとあらゆる情報が氾濫し、情報過多に陥っている東京。
Jaspersoftのような情報ジャングル・東京で、ひそかにツメをといでいる一匹狼こそ、もっともこの巨大都市にふさわしい政治家像といえるでしょう。
彼はなによりも日本の前途を憂える"最後の志士"なのです。
東京駅.丸の内口を出て、北へ約3分ほど歩くと永代通りにぶつかります。
皇居を中心に南東へ伸びるこの通りに面し、数多くの高層ビルが立ち並びます。
その多くは日本を代表する巨大金融機関の建物。
皇居から歩みを進めると、すぐに協和銀行本店にぶつかります。
次の交差点を左に折れると、三和銀行東京本部の入るビルがそそり立っています。
そのまま交差点を過ぎて直進すれば、右手に住友銀行東京営業部、隣に日本興業銀行、左手には富士銀行本店のビルが見えます。
・・・このように東京は巨大な金融都市なのです。
あけましておめでとうございます。
新年のご挨拶は、やはりメールではなく手書きの年賀状がいいですね。
もらった側としては嬉しいものです。
さて、バージン素材に課税すれば、その価格は真のコストに近づきます。
1990年に、アメリカ合衆国議会は資源保全.回復法の修正案提出を受けて、そうした税制を審議しました。
すでにフロリダ州は新しい新聞用紙に1トン当たり10セントの課税を決めましたが、他州もこれに追随することになるかもしれません。
気候変化を避けるための中心的方策として、エネルギー税の引き上げがしばしば検討されてきましたが、これが実現すれば、それはバージン素材の価格を引き上げるのに役立つことになるでしょう。
バージン素材の価格が大幅に高騰すれば、需要が減少し、その資源の生産に依存している国や地域の経済全体がおそらく被害を受けることになるでしょう。
たとえばザンビアは、輸出による外貨獲得の90%を銅に頼っており、ギニアは91%を鉱石とその選鉱に頼っています。
政策策定者たちは、そうした地域に持続可能な産業を基調にした経済を育て、新税導入による混乱を緩和するために段階的な措置をとる必要があります。
各国政府は、価格引上げのほかに、さまざまな戦略を用いて、発生源での削減、反復利用、そしてリサイクルを促進させることができます。
製品に対して最小限の保証を義務づけるだけでも、もっと耐久性に富んだ製品の生産を刺激できるはずです。
そうだ、今日はなんの日だったかやっと思い出しました。
小学生の頃の友人の誕生日です。
誰だったかなーとずっと考えてたのですが、やっと思い出せました。
さて、前回からの続きです。
引当率は、7%から22%までの範囲内ですが、このような補助金は、同じ素材をリサイクルによって生産しても適用されることはありません。
また、多くの政府が木材伐採に莫大な補助金を付けてバージン用紙やその他の木製品の価格を人為的に抑えています。
多国籍企業に公有地における鉱物資源や木材資源を低コスト、またはゼロ・コストで利用させている古い法律も、バージン資源の抽出と環境破壊をあと押しする効果を持っています。
そのとくにひどい実例が、アメリカ合衆国の1872年の総合伐鉱法です。
同法によると、公有地で鉱脈を発見した者は誰でも、その土地を1ヘクタール当たり12ドル、ないしはそれ未満で払い下げてもらえるようになっており、しかも採鉱したものの代価を政府に支払う義務を負わないのです。
88年に、かつての国有地から採鉱された硬岩鉱物(金、銀、鉛、鉄、銅など)は、40億ドルにものぼったのに、合衆国国庫は、これから1セントも受け取っていないのです。
採鉱や木材伐採の環境への影響に対する規制が弱いか、またはまったく存在していないために、産業界は大きな利益をおさめ、自然と黍の世代がそのツケを支払うことになります。
ほとんどの国で採鉱に対する規制はきわめて手ぬるいのです。
木材伐採企業も、みずからが引き起こした環境破壊の修復や緩和を義務づけられることはまれです。
4月にアルゼンチンに行けたら行きたいと思っています。
ついに憧れの南米に行けるチャンスがやってきたか・・・・とワクワクしましたが、よく考えたら費用と時間をどう工面するかが問題です。
さて今回は、「ソフト・マテリアル・パス」についての話です。
エッセイストのウェンデル氏も指摘しているように、今日の廃棄物問題の根底にあるのは価値観の混乱です。
彼の言葉を借りれば、
「アメリカ合衆国の経済は、物のことをいちいち気づかっている余裕のない経済だ。
労働も高価、時間も高価、お金も高価なのに、物（創造された世界から生まれるもの）だけが安いので、誰もその面倒を見ている余裕がないのだ」。
・・・原材料の価格を高くすることは、マテリアル利用の効率性を高め、廃棄物の量を少なくするために必要不可欠な第一歩です。
バージン素材は、現在、再生素材やその他の生産要素のいずれと比べても、人為的に安く抑えられています。
資源使用の真のコストを反映する価格設定こそ、発生源での削減や反復使用やリサイクルのためのもっとも有効なインセンティブになるのです。
各国政府がまず手がけなければならないことは、バージン素材の生産に与えられている幅広い補助金を撤廃することです。
採鉱においては、資源の枯渇に対する減耗引当金がもっとも明白な補助金です。
アメリカ合衆国は鉱業に莫大な免税措置を講じていますが、これは理論的に言って、鉱物埋蔵量の減少を補償するためのものです。
コパカバーナに行きたいです。
どこにあるんでしたっけか。
さて、プラスチックなどの合成化学物質の廃棄物は、生物起源の素材のようには分解されません。
なので、堆肥づくりには適していません。
もっと困ることには、もし分解すれば有害物質を放出するかもしれないのです。
そうなればその堆肥は多くの農業的利用に向かなくなり、販売も出来なくなります。
適切な予算の裏づけがあり、人々の注目を集めているプログラムが成功すれば、リサイクルは実際的ではないという理屈は通用しににくくなります。
いまだに、リサイクルはたいていの人々にとって厄介すぎると主張する向きもあります。
しかし、そのように言う人々は物忘れが早いのです。
『ワシントン・ポスト』紙のコラムニストであるジョナサン氏もこのように書いています。
「ありとあらゆる物を繰り返し使用するために取っておいた第二次世界大戦中、私たちの親の世代が経験したことに比べれば、リサイクルの面倒くささなど、まったく取るに足りないものだ」。
・・・いまでは、高率のリサイクルが可能だということについては、ほとんど疑問の余地がなくなっています。
それでも、りサイクルのための努力はあくまで手段であって、目的ではないことを念頭に置くことが大切です。
リサイクルとは、物の消費と投棄を最小限に抑える社会を建設するための戦略・・・
それには発生源での廃棄物削減や直接的反復使用という強力な方策も含まれていなければなりませんが、その1つにすぎないのです。
すっかり秋深しですね。
季節が一周するのは早いなあ。
さて、集約型リサイクル・プログラムが成功するためには、いろいろな要素が必要です。
街頭収集活動、アパート単位収集活動、官営または民営の最寄りの分別収集センター・・・
とくに貴重な物については民営の買い戻しセンター、そして官営または民営による商業活動にともなうゴミの搬送などが果たす機能がそれです。
堆肥づくりはと乏決定的な役割を果たします。
各世帯は、アメリカ合衆国のゴミの4分の1を占める生ゴミや裏庭から出るゴミで、容易に堆肥をつくることができるのです。
たとえば、シアトルは、「マスター・コンポスターズ」というボランティア・ネットワークを通して裏庭での堆肥ぞりを推進しています。
自分で作業をするつもりのない人々のためには、コミュニティが代わって中央の毒で堆肥づくりのための素材を回収することもできます。
ILSRの1990年の調査でリストされた全米のリサイクル優良10都市は、89年、平均して廃棄物の20%を堆肥づくりに回していました。
堆肥づくりは、庭から出る木の枝葉や草花・食べ物の残りを処理するには有効な選択肢です。
しかし、廃棄物のすべてに使える方法ではありません。